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時価総額1,000億円以上の低PBR銘柄まとめ(2026年11月18日時点)

時価総額1,000億円以上の低PBR銘柄まとめ(2026年11月18日時点)|VALUE先生

この記事の要点

  1. 時価総額1,000億円以上の会社のうち、PBR(株価純資産倍率)が低い15社を、各社の決算短信の自己資本と2026年11月18日の終値で計算し直して並べました。最も低いのはマツダの0.37倍です。
  2. 15社のうち7社が自動車と部品の会社で、紙・化学、電力、地方の小売がこれに続きます。多くは前期のROE(自己資本利益率)が5%を下回っています。
  3. PBRが低いことは、それだけで割安を意味しません。資産の質、収益力、会計の基準をあわせて確かめる視点を解説します。
データの基準日株価は2026年11月18日終値。純資産(親会社株主に帰属する持分)は各社の直近四半期末(多くは2026年9月末、表に記載)。2026年11月18日までの開示を確認記事中の数字は基準日時点のものです。その後の株価・決算・会社の発表で変わります。最新の値は各社の開示資料で確認してください。
目次9項目

この記事の数字の決め方

PBR(株価純資産倍率)とは、時価総額が会社の自己資本の何倍かを示す数字です。1倍を下回ると、株式市場がつけた会社の値段が、帳簿上の株主の持ち分より安いことになります。

この記事では次のルールで計算しました。

  • PBR = 時価総額 ÷ 自己資本
  • 時価総額 = 2026年11月18日の終値 × 発行済株式数(自己株式を除く)
  • 自己資本は「親会社株主に帰属する純資産」です。子会社の外部株主の持ち分(非支配株主持分)は入れません。
  • 自己資本と株式数は、最新の決算短信の数字を使いました。3月決算の会社は2026年9月末、平和堂は2026年8月20日、イズミは2026年8月末、クラレは2026年9月末です。
  • 対象は時価総額1,000億円以上で、銀行・保険・証券を除きます。

候補は本サイトのデータから抽出した16社です。全上場企業を網羅したランキングではありません。16社すべてを各社の決算短信で照合し直し、合わなかった数字は直しました。照合の結果は記事の後半にまとめています。

時価総額1,000億円以上の低PBR銘柄(15社)

2026年11月18日終値ベースで、PBRの低い順に並べました。前期ROEは直近の通期決算の数字です(クラレは2025年12月期、平和堂とイズミは2026年2月期、ほかは2026年3月期)。予想配当利回りは、会社が公表している今期の年間配当予想を11月18日の終値で割ったものです。

順位銘柄(コード)業種時価総額(億円)自己資本(億円)PBR(倍)前期ROE(%)予想配当利回り(%)
1マツダ(7261)輸送機器7,06519,1400.371.94.91
2三菱自動車(7211)※1輸送機器4,2419,0390.471.13.16
3北越コーポレーション(3865)紙1,3432,4990.542.83.08
4飯田グループHD(3291)※2不動産5,59410,3970.546.34.54
5本田技研工業(7267)※3輸送機器70,444120,3680.59-3.53.87
6日本テレビHD(9404)※4情報通信7,15311,3960.635.81.53
7王子HD(3861)紙7,05610,9410.645.04.34
8中部電力(9502)※5電気・ガス18,83528,4180.667.72.81
9NTN(6472)機械1,9772,9560.674.93.91
10平和堂(8276)※6小売1,3411,9930.674.92.43
11SUBARU(7270)※7輸送機器19,14127,5020.703.34.18
12イズミ(8273)※8小売2,1003,0000.705.83.00
13東海理化(6995)※9輸送機器2,5183,4890.729.04.06
14クラレ(3405)※10化学5,5117,5290.731.03.50
15ジェイテクト(6473)機械6,2218,0940.771.63.58
  1. ※12026年11月6日に今期純利益予想を250億円から100億円へ下方修正
  2. ※2前期ROEは当社計算
  3. ※32026年3月期は最終赤字(親会社所有者帰属当期損失4,239億円)
  4. ※49月末の自己資本は3月末より約1,446億円増加
  5. ※5浜岡原子力の減損等で9月末の自己資本が減少。今期は赤字予想
  6. ※62月決算(20日締め)。自己資本は2026年8月20日
  7. ※72026年5月決議の自己株式取得(上限1,500億円)を実施中
  8. ※82月決算。自己資本は2026年8月末
  9. ※910月30日に260万株を取得(11月30日消却予定)。取得後の株数ではPBR約0.70。前期ROEは当社計算
  10. ※1012月決算。自己資本は2026年9月末

出光興産(5019)は候補に入っていましたが、表から外しました。理由は「照合でわかったこと」で説明します。

業種に大きな偏りがある

表を業種で分けると、偏りがはっきり見えます。

  • 自動車と部品:マツダ、三菱自動車、本田技研工業、SUBARU、東海理化。機械に分類されるNTNとジェイテクトも、自動車向けの部品が大きな事業です。15社のうち7社が自動車に関わります。
  • 素材:北越コーポレーション、王子HD(いずれも紙・パルプ)、クラレ(化学)。
  • 電力:中部電力。
  • 小売:平和堂、イズミ(いずれも地方の総合スーパー)。
  • その他:飯田グループHD(戸建て住宅)、日本テレビHD(放送)。

どの業種も、景気や原材料・燃料の値段で利益が大きく動く、あるいは市場の成長が見えにくいと受け止められやすい事業です。低PBRは個別企業の問題であると同時に、業種全体への市場の見方を映していると考えられます。

なぜPBRが1倍を下回るのか

ROEと資本コストの関係

PBRは、ROE(自己資本利益率:自己資本でどれだけ利益を出したか)とPER(株価収益率)に分解できます。

  • PBR = ROE × PER

株主は、預けたお金に対して一定の見返りを期待します。この期待の水準を株主資本コストと呼びます。ROEが株主資本コストを長く下回ると、会社が利益をためるほど株主の期待に届かない状態が続きます。その結果、市場は自己資本を帳簿の額どおりには評価せず、PBRが1倍を下回りやすくなります。

表を見ると、前期ROEが5%を下回る会社が多くあります。マツダは1.9%、三菱自動車は1.1%、クラレは1.0%、ジェイテクトは1.6%、本田技研工業は親会社所有者に帰属する当期損失4,239億円を計上し、ROEはマイナス3.5%でした。一方で東海理化(前期ROE 9.0%、当社計算)や中部電力(同7.7%)のように、ROEが比較的高くても低PBRの会社もあります。1年分のROEだけでは説明しきれず、利益が続くかどうかへの市場の見方も影響します。

東証の要請(2023年3月以降)

東京証券取引所は2023年3月31日、プライム市場とスタンダード市場の全上場会社に「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を求めました。要点は次の3つです。

  • 自社の資本コストと資本収益性をつかみ、取締役会で現状を分析する。
  • 改善の方針・目標・具体策を決めて、投資家にわかりやすく開示する。
  • 計画を実行し、年1回以上、進み具合を開示し直す。

同じ資料で東証は、プライム市場の約半数、スタンダード市場の約6割の上場会社がROE8%未満・PBR1倍割れの状態にあると指摘しました。また、PBR1倍割れは、資本コストを上回る収益を上げられていないか、成長性が評価されていないことを示す目安の一つだとしています。一方で、自己株式取得や増配だけの一時的な対応を期待するものではない、とも明記しています。

その後、東証は2024年1月から開示した会社の一覧を毎月公表し、2024年2月に対応のポイントと事例集をまとめました。2026年4月28日の要請のアップデートでは「経営資源の適切な配分」を中心に据え、2026年10月27日には「4年目の現状と今後の取組み」を公表しています。

今回の15社にも、還元方針を変えた会社があります。日本テレビHDは2026年11月5日、2027年3月期から総還元性向(利益のうち配当と自己株式取得に回す割合)の目標を35%以上から40%以上に引き上げると発表しました。SUBARUは2026年5月に上限1,500億円の自己株式取得を決め、10月末までに約670億円分を取得しています。東海理化は10月30日に260万株を取得し、11月30日に消却する予定です。

低PBRの罠(バリュートラップ)

バリュートラップとは、数字の上では割安に見えるのに、その状態が長く続き、株価が戻らないことです。低PBRの会社を見るときは、次の3点に注意が必要です。

1. 資産の質:帳簿の自己資本が本当に残るか

PBRの分母の自己資本は、帳簿上の数字です。工場や設備が将来の利益を生まないと判断されれば、減損で一気に減ります。中部電力は、浜岡原子力発電所の審査をめぐる不適切事案を受けて、2027年3月期の中間期に減損損失と核燃料評価損で合計3,703億円の特別損失を計上しました。自己資本は2026年3月末の3兆1,383億円から9月末の2兆8,418億円へ減り、同じ株価でもPBRは0.60倍から0.66倍に上がります。会社は今期の純利益予想を1,600億円から2,150億円の赤字に修正しています。

2. 収益力:利益が下がると「割安」が消える

PBRが低くても、利益が減り続ければROEはさらに下がり、低いPBRのまま据え置かれることがあります。三菱自動車は2026年11月6日、燃料価格の上昇と電動化の加速、価格競争の激化を理由に、今期の純利益予想を250億円から100億円に引き下げました。時価総額4,241億円に対して予想利益が100億円なので、予想PERは約42倍です。PBRだけを見ると割安に見えても、利益から見ると割安とはいえない状態です。

3. 会計の基準:同じ会社でも数字が変わる

自己資本の数字は、会計基準によっても変わります。出光興産は2027年3月期の中間期から国際会計基準(IFRS)に移りました。日本基準の2026年3月末の自己資本は1兆9,181億円でしたが、IFRSで組み替えた同じ時点の数字は1兆4,626億円です。11月18日の時価総額1兆4,861億円で割ると、日本基準ならPBR0.77倍、IFRSなら1.02倍になります。基準をそろえずに順位をつけると、結論が逆になりかねません。

低PBR銘柄を見分ける視点

ROEの推移を5年以上で見る

1年だけのROEは、特別損失や一時的な利益で大きくぶれます。本田技研工業の2026年3月期のようにマイナスの年もあれば、翌年に戻る場合もあります。5年以上の推移を見て、東証の要請資料でも現状を示す物差しとして使われた8%を安定して上回れるか、改善の筋道があるかを確かめます。ROEとROICの違いはROEとROICの違いで解説しています。

還元方針が「数字」で示されているか

配当性向や総還元性向の目標、累進配当(配当を減らさない方針)、自己株式取得の上限と期間など、具体的な数字があるかを確認します。東証の要請に対して、資本コストと現状の分析まで開示しているかも見どころです。ただし東証自身が述べるとおり、自己株式取得や増配だけでは根本的な解決になりません。成長投資との配分も合わせて読む必要があります。

ネットキャッシュと持ち合い株

現預金や有価証券から借金を引いた「正味のお金」が時価総額に比べて大きい会社は、下値の目安を持ちやすくなります。反対に、自己資本が大きくても、その中身が使い道の乏しい設備や在庫であれば、PBRの低さは安全の裏付けになりません。正味のお金の計算はネットキャッシュ比率とはを参照してください。

自己資本の中身と日付をそろえる

非支配株主持分を含む「純資産」で計算すると、PBRは低めに出ます。また、最新の四半期で自己資本が大きく動いている場合があります。日本テレビHDは2026年9月末の自己資本が3月末より約1,446億円増え、PBRは0.72倍から0.63倍に下がりました。比べるときは、数字の定義と時点をそろえることが大切です。PBRの基本はPBRの見方で解説しています。

照合でわかったこと

本サイトのデータと各社の決算短信を照合した結果、時価総額は16社すべて一致しました。株式分割(イズミの2026年3月1日付の1対3分割)や、自己株式の消却(王子HDの1億株)も正しく反映されていました。一方で次の点を直しました。

  • 9社で、PBRの分母に非支配株主持分を含む純資産を使っていました。自己資本で計算し直すと、三菱自動車は0.44倍から0.47倍、NTNは0.63倍から0.67倍、東海理化は0.68倍から0.72倍になりました。
  • 中部電力と日本テレビHDは、直近四半期で自己資本が大きく動いていたため、最新の数字に置き換えました。
  • 中部電力の予想PER(11.8倍)は修正前の業績予想にもとづく古い数字でした。現在の会社予想は赤字のため、PERは計算できません。
  • 出光興産は会計基準の移行で自己資本の基準が変わり、IFRSでのPBRは0.86倍(2026年9月末)でした。候補の水準から外れるため、表から除きました。

また、2026年10月1日から11月18日までの適時開示を確認し、15社に株式の公開買付け(TOB)や経営統合、上場廃止の予定が開示されていないことを確かめました。

数字は2026年11月18日時点のもので、株価や業績予想は日々変わります。判断の前に、必ず各社の最新の開示資料を確認してください。本記事は特定銘柄の売買を勧めるものではありません。

よくある質問

PBRが1倍を下回っている会社は、解散すれば株主にお金が戻るのですか。
理屈の上では、自己資本を帳簿どおりの値段で現金に換えられれば、株主に戻る額が時価総額を上回ります。ただし実際には、工場や在庫は帳簿の額で売れるとは限らず、解散や清算にも費用がかかります。PBR1倍は「解散価値」の目安と呼ばれますが、その額が戻ることを保証するものではありません。
この記事のPBRが他のサイトの数字と違うのはなぜですか。
計算の前提が違うためです。本記事は、非支配株主持分を除いた自己資本を分母にし、最新の四半期末の数字と2026年11月18日の終値を使っています。純資産合計で割ったり、通期末の数字を使ったりすると値が変わります。中部電力や日本テレビHDのように、直近の四半期で自己資本が大きく動いた会社では差が大きくなります。
東証の要請でPBR1倍割れの会社は1倍以上にしなければならないのですか。
東証の2023年3月31日の資料は、PBR1倍割れを、資本コストを上回る収益を上げられていないか成長性が評価されていないことを示す目安の一つとしています。義務として1倍以上を求める内容ではありません。求めているのは、資本コストと資本収益性を分析し、改善の計画を開示し、実行と見直しを続けることです。
低PBRで配当利回りが高い会社なら安心ですか。
安心とはいえません。配当利回りは会社の予想配当にもとづく数字で、業績が悪化すれば減配の可能性があります。三菱自動車のように期中に利益予想を大きく下げた例もあります。配当の方針、利益に対する配当の割合、手元のお金の余裕をあわせて確認する必要があります。本記事は特定銘柄の売買を勧めるものではありません。

出典

  1. 東京証券取引所「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について」(2023年3月31日)(2026-11-18取得)
  2. 東京証券取引所「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」関連ページ(開示企業一覧・事例集・2026年のアップデート)(2026-11-18取得)
  3. マツダ 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  4. マツダ 2026年3月期 決算短信(2026-11-18取得)
  5. 三菱自動車工業 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  6. 三菱自動車工業 2027年3月期通期業績予想の修正に関するお知らせ(2026年11月6日)(2026-11-18取得)
  7. 三菱自動車工業 2026年3月期 決算短信(2026-11-18取得)
  8. 北越コーポレーション 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  9. 北越コーポレーション 2026年3月期 決算短信(2026-11-18取得)
  10. 飯田グループホールディングス 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  11. 飯田グループホールディングス 2026年3月期 決算短信(2026-11-18取得)
  12. 本田技研工業 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  13. 本田技研工業 2026年3月期 決算短信(2026-11-18取得)
  14. 日本テレビホールディングス 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  15. 日本テレビホールディングス 株主還元方針の変更に関するお知らせ(2026年11月5日)(2026-11-18取得)
  16. 日本テレビホールディングス 2026年3月期 決算短信(2026-11-18取得)
  17. 王子ホールディングス 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  18. 王子ホールディングス 2026年3月期 決算短信(2026-11-18取得)
  19. 中部電力 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  20. 中部電力 特別損失の計上および2027年3月期連結業績予想の修正に関するお知らせ(2026年10月29日)(2026-11-18取得)
  21. 中部電力 2026年3月期 決算短信(2026-11-18取得)
  22. NTN 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  23. NTN 2026年3月期 決算短信(2026-11-18取得)
  24. 平和堂 2027年2月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  25. 平和堂 2026年2月期 決算短信(2026-11-18取得)
  26. SUBARU 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  27. SUBARU 自己株式の取得状況に関するお知らせ(2026年11月2日)(2026-11-18取得)
  28. SUBARU 2026年3月期 決算短信(2026-11-18取得)
  29. イズミ 2027年2月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  30. イズミ 2026年2月期 決算短信(2026-11-18取得)
  31. 東海理化 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  32. 東海理化 自己株式立会外買付取引による自己株式の取得結果及び自己株式の消却に関するお知らせ(2026年10月30日)(2026-11-18取得)
  33. 東海理化 2026年3月期 決算短信(2026-11-18取得)
  34. クラレ 2026年12月期 第3四半期決算短信(2026-11-18取得)
  35. クラレ 2025年12月期 決算短信(2026-11-18取得)
  36. ジェイテクト 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-11-18取得)
  37. ジェイテクト 2026年3月期 決算短信(2026-11-18取得)
  38. 出光興産 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(IFRS、組替後の2026年3月末数値を含む)(2026-11-18取得)
  39. 出光興産 2027年3月期 通期連結業績予想及び配当予想の修正に関するお知らせ(2026年11月11日)(2026-11-18取得)
  40. 出光興産 2026年3月期 決算短信(日本基準)(2026-11-18取得)
  41. 株価(2026年11月18日終値):Yahoo! Finance 各銘柄の時系列(例:マツダ 7261.T)(2026-11-18取得)