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VALUE先生の独自指標

VALUE先生の独自指標|VALUE先生

この記事の要点

  1. VALUE先生は、日本の上場企業に「割安スコア」と「カタリスト指標」という二つの指標を、同じ計算式で事前に計算して掲載します。
  2. 割安スコアは「どれだけ安いか」、カタリスト指標は「安さが解消されるきっかけがあるか」を示します。
  3. 計算式、重み、データの出典をすべて公開し、変更するときは履歴を残します。どちらも売買の推奨ではありません。
目次9項目

この指標をつくる理由

バリュー投資では、株価が企業の本来の価値より安いときに買います。しかし、安い株がずっと安いままのこともあります。これを「バリュートラップ(割安の罠)」と呼びます。安さが解消されるには、自社株買いや増配、TOB(株式公開買付け)、経営方針の転換など、何らかのきっかけが必要になることが多いのです。このきっかけを「カタリスト」と呼びます。

VALUE先生は、この二つを分けて数字にします。「安さ」を示す割安スコアと、「きっかけ」を示すカタリスト指標です。二つを並べて見ることで、安いだけの銘柄と、安くて動きのある銘柄を区別しやすくなります。

以下に示す計算式と重みは、現時点の設計案(バージョン0.1)です。過去のデータでの検証を経て調整し、変更内容はこのページの「変更履歴」に記録します。

割安スコア(0〜100)

定義

割安スコアは、五つの割安さの指標を、同じ業種の企業の中での順位で0〜100点に直し、重みを付けて平均した点数です。100点に近いほど、同業他社と比べて割安な位置にあることを示します。

業種の中で比べるのは、業種によって「普通の水準」が大きく違うためです。たとえば設備を多く持つ業種と、ほとんど持たない業種では、PBR(株価純資産倍率)の普通の水準が異なります。市場全体で一律に比べると、特定の業種ばかりが上位に並んでしまいます。

五つの構成指標と重み

構成指標計算式割安な方向重み
EV/EBITEV ÷ EBIT(直近4四半期の営業利益の合計)低いほど割安25%
FCF利回り過去3期平均のフリーキャッシュフロー ÷ 時価総額高いほど割安25%
調整後PER時価総額 ÷ 調整後純利益低いほど割安20%
PBR時価総額 ÷ 自己資本低いほど割安15%
ネットキャッシュ比率ネットキャッシュ ÷ 時価総額高いほど割安15%

事業が生む利益と現金(EV/EBITとFCF利回り)に最も大きな重みを置き、資産の価値(PBRとネットキャッシュ比率)で補う設計です。

各指標の計算の詳細

  • 時価総額:株価(終値)×(発行済株式数 − 自己株式数)。
  • EV(企業価値):会社をまるごと買うときに必要な金額の目安です。時価総額 + 有利子負債 + 非支配株主持分 − 現金及び預金 − 流動資産の有価証券 で求めます。有利子負債は短期借入金、長期借入金(1年内返済予定を含む)、社債、リース債務(貸借対照表に計上されたもの)の合計です。
  • EBIT:利息と税金を払う前の利益です。VALUE先生では、直近4四半期の営業利益の合計を使います。
  • フリーキャッシュフロー(FCF):営業活動によるキャッシュフロー − 有形固定資産と無形固定資産の取得による支出。一時的な振れをならすため、過去3期の平均を使います。
  • 調整後純利益:親会社株主に帰属する当期純利益から、特別利益と特別損失の影響を除いたものです。計算式は、当期純利益 −(特別利益 − 特別損失)×(1 − 30%)とします。30%は法人税等の負担率の目安です。土地の売却益や一時的な減損損失で、PERが実態より安く、または高く見えるのを防ぐためです。
  • 自己資本:純資産 − 非支配株主持分 − 新株予約権。
  • ネットキャッシュ:現金及び預金 + 流動資産の有価証券 + 投資有価証券 × 70% − 有利子負債。投資有価証券は、売却時の税金や価格変動を考えて70%で評価します。

点数への換算

  1. 東証の33業種分類ごとに、各構成指標の順位をパーセンタイル(0〜100)で求めます。割安な方向ほど点数が高くなるようにします。
  2. 同じ業種の対象企業が10社未満の場合は、より大きな17業種分類で順位を求めます。
  3. EBIT、調整後純利益、FCFがマイナスの場合、その指標は0点とします。赤字の企業を割安と判定しないためです。
  4. 五つの点数に重みを掛けて合計し、小数点以下を四捨五入して割安スコアとします。
  5. 欠けているデータがある場合は、残りの指標の重みを比例配分し直します。使える指標が3つ未満の場合はスコアを表示しません。

計算の例(架空の数字)

計算の流れを示すため、架空の企業Aで説明します。実在の企業の数字ではありません。

構成指標企業Aの値業種内の点数重み重み付きの点
EV/EBIT6.0倍8025%20.0
FCF利回り7.0%7525%18.75
調整後PER11.0倍6520%13.0
PBR0.8倍7015%10.5
ネットキャッシュ比率30%8515%12.75
合計(割安スコア)--100%75

対象外とする業種と注意の表示

銀行、証券、保険などの金融業は、預金や保険の責任準備金が負債に含まれるため、EV/EBITやネットキャッシュ比率が意味を持ちません。初版では割安スコアの対象外とし、別の計算式を検討します。

また、割安スコアとは別に、次に当てはまる企業には「注意」の表示を付けます。点数を下げるのではなく、読者に確認を促すための表示です。

  • 直近3期連続で営業赤字
  • 債務超過(純資産がマイナス)
  • 決算短信や有価証券報告書に「継続企業の前提に関する注記」がある

カタリスト指標(0〜100)

定義

カタリスト指標は、過去12か月に企業が開示した出来事のうち、株価が本来の価値に近づくきっかけになりうるものを点数にし、時間の経過に応じて減らしながら合計した値です。上限は100、下限は0です。

対象とする出来事と基本点

出来事判定の条件基本点主な出典
自己株式の取得(自社株買い)取得上限額が時価総額の5%以上 / 2%以上5%未満 / 2%未満20 / 15 / 8TDnet
自己株式の消却消却の決議5TDnet
増配1株配当の予想を前期比10%以上引き上げ10TDnet、決算短信
配当方針の変更累進配当(減配しない方針)やDOE(株主資本配当率)の導入、配当性向の引き上げ15TDnet、決算短信
TOB・MBO当社を対象とする公開買付けやMBO(経営陣による買収)の公表30TDnet、EDINET
アクティビストの大量保有アクティビストによる5%超の新規の大量保有報告 / 保有割合を増やす変更報告20 / 10EDINET
株主提案株主提案を受けた旨の開示15TDnet
資本業務提携出資を伴う資本業務提携の公表10TDnet
中期経営計画ROE、PBR、株主還元などの数値目標を含む計画の公表10TDnet、会社IR
PBR1倍割れ改善策東証の要請に沿った「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」の開示(PBR1倍未満で、具体策と数値目標を含む / 開示のみ)10 / 5TDnet、JPX
業績予想の上方修正営業利益の予想を10%以上引き上げ5TDnet

安さの解消を遠ざける出来事は、マイナスとして数えます。

出来事判定の条件基本点
公募増資・第三者割当増資既存株主の持分が薄まる新株の発行(資本業務提携に伴うものを除く)−15
減配1株配当の予想を前期より引き下げ−10
業績予想の下方修正営業利益の予想を10%以上引き下げ−5

時間による減点と合計

  • 各出来事の点数は、開示日から365日かけて直線的に0まで減らします。開示から半年たった出来事は基本点の約半分になります。
  • 同じ種類の出来事が12か月の間に複数ある場合は、点数が最も高い1件だけを数えます。自社株買いを小刻みに繰り返す企業の点数が、実態以上に膨らむのを防ぐためです。
  • すべての出来事の点数を合計し、0〜100の範囲に収めます。

TOB・MBOの扱い

TOBやMBOが公表されると、株価は買付価格の近くで動くことが多くなります。そのため、公開買付けの期間中は点数とは別に「TOB・MBO進行中」の表示を付け、割安スコアとの組み合わせ表示から外します。

アクティビストの定義

「アクティビスト」の判定には判断が入るため、VALUE先生では、株主提案や経営陣への公開書簡などの実績がある投資家を一覧にして管理し、その一覧をこのページで公開する予定です。一覧に載せる基準と変更の履歴も記録します。

データの出典と更新

データ出典更新のタイミング
株価、発行済株式数J-Quants(日本取引所グループ)取引日の終了後
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書決算短信(TDnet)、有価証券報告書(EDINET)、J-Quants決算の公表後
自社株買い、配当、TOB、提携、中期経営計画などの開示TDnet平日に随時
大量保有報告書EDINET平日に随時
資本コストや株価を意識した経営の開示状況日本取引所グループ(JPX)JPXの公表に合わせて

各銘柄のページには、計算に使った値、決算期(○年○月期)、株価の基準日、データの取得日を表示します。

二つの指標の読み方

カタリスト指標が低いカタリスト指標が高い
割安スコアが高い安いが、きっかけが見えない。バリュートラップの可能性も含めて事業の中身を確かめたい状態安く、会社側にも動きがある。動きの中身と持続性を確かめたい状態
割安スコアが低い同業と比べて割安ではない動きはあるが、すでに株価に織り込まれている可能性がある状態

この表は、どこから調べ始めるかの目安です。売買のタイミングを示すものではありません。

この指標の限界

  • 指標は過去と現在の数字から計算しています。将来の業績や株価を予想するものではありません。
  • 業種内の順位で点数を付けるため、業種全体が割高な場合、その中で上位でも絶対的には安くないことがあります。
  • 会計上の数字は、のれんの償却、リース会計、不動産の含み益など、企業ごとの事情で実態とずれることがあります。
  • カタリストの基本点は、出来事の重みを単純化したものです。同じ自社株買いでも、実際の効果は企業によって異なります。
  • データの取り込みや計算の誤りが起こる可能性があります。重要な判断の前には企業の開示資料をご確認ください。

指標の効果は、過去データでの検証を行い、その方法と結果をこのページで公開する予定です。

変更履歴

  • 2026年11月18日:設計案(バージョン0.1)を公開

よくある質問

割安スコアが高い銘柄は買いということですか?
いいえ。割安スコアは同業他社と比べた割安さの位置を示す参考値で、売買の推奨ではありません。安い理由がある場合も多いため、事業の中身と開示を確かめるための入口としてお使いください。
なぜ市場全体ではなく業種の中で比べるのですか?
業種によってPBRやEV/EBITの普通の水準が大きく違うためです。市場全体で比べると、もともと指標が低く出やすい業種ばかりが上位に並んでしまいます。
PERに一時的な損益を除いた利益を使うのはなぜですか?
土地の売却益や減損損失など一度きりの損益で、PERが実態より安く、または高く見えるのを防ぐためです。特別利益と特別損失の影響を、税金の負担を考慮して除いています。
銀行や保険会社のスコアがないのはなぜですか?
金融業は預金などが負債に含まれるため、EV/EBITやネットキャッシュ比率が意味を持ちません。初版では対象外とし、金融業向けの計算式を別に検討しています。
計算式は変わることがありますか?
あります。過去データでの検証などを踏まえて調整し、変更の内容、理由、日付をこのページの変更履歴に記録します。

出典

  1. EDINET(金融庁 電子開示システム)(2026-11-18取得)
  2. TDnet 適時開示情報閲覧サービス(日本取引所グループ)(2026-11-18取得)
  3. J-Quants(日本取引所グループ)(2026-11-18取得)
  4. 日本取引所グループ「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」(2026-11-18取得)
  5. 日本取引所グループ コーポレート・ガバナンス(2026-11-18取得)