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5つのバリュー指標をすべて満たす銘柄まとめ(2026年11月18日時点)

5つのバリュー指標をすべて満たす銘柄まとめ(2026年11月18日時点)|VALUE先生

この記事の要点

PER・PBR・配当利回り・自己資本比率・ネットキャッシュ比率の5条件をすべて満たす日本株を、各社の最新決算短信と照合して15社掲載します。ベンジャミン・グレアムの防衛的投資家の基準を日本向けに簡略化した条件の意味と、指標だけでは見えない注意点もあわせて解説します。

データの基準日株価は2026年11月18日終値。財務は2026年9月末の貸借対照表、予想は2026年11月18日までに出た最新の会社予想記事中の数字は基準日時点のものです。その後の株価・決算・会社の発表で変わります。最新の値は各社の開示資料で確認してください。
目次9項目

この記事でわかること

VALUE先生が定める「5つのバリュー指標」をすべて満たす日本株を、2026年11月18日終値で抽出しました。対象は時価総額300億円以上の銘柄で、金融業と不動産業は除いています。抽出結果のうち上位の銘柄については、各社が2026年10月下旬から11月中旬に公表した最新の決算短信と照合し、予想1株当たり利益(EPS)、予想配当、貸借対照表の数字を確認したうえで掲載しています。

あわせて、この5条件がどこから来ているのか、つまりベンジャミン・グレアムが示した「防衛的投資家」向けの銘柄選定基準とどこが同じで、どこが違うのかも整理します。指標で絞り込んだ一覧は、調べ始めるための出発点です。その点を最後に詳しく説明します。

VALUE先生の「5つのバリュー指標」とは

5条件は、利益・資産・配当・財務の安全性・現金の厚みという5つの角度から「株価が企業の実力に比べて控えめか」と「その企業が簡単には傷まないか」を同時に確かめる設計です。

番号条件基準確かめたいこと
①PER(株価収益率)予想PER15倍以下、かつ実績PER15倍以下利益に対して株価が高すぎないか。予想と実績の両方を見ることで、一時的な利益の膨らみに頼った割安さを避ける
②PBR(株価純資産倍率)1倍以下株価が1株当たり純資産(帳簿上の解散価値)を上回っていないか
③予想配当利回り3%以上株主への還元が一定水準あるか
④自己資本比率50%以上借入に頼らない財務体質か
⑤ネットキャッシュ比率(清原式)プラス(流動資産+投資有価証券×70%-負債合計)÷時価総額。負債をすべて返しても手元に資産が残るか

各条件の意味

①のPERは、株価が1株当たり利益の何倍かを示します。15倍という数字は、グレアムが防衛的投資家に示したPERの上限と同じです(ただし原典は過去3年平均の利益に対する倍率です)。VALUE先生では会社予想と前期実績の両方に同じ基準を当てます。今期だけ利益が急増する会社や、前期だけ特別利益で利益がかさ上げされた会社を、片方の数字だけで割安と判定しないためです。

②のPBRは、株価が1株当たり純資産の何倍かを示します。1倍以下は、帳簿上の純資産より株式市場の評価が低い状態です。ただし、純資産の中身(在庫、設備、のれんなど)がそのままの価値で換金できるとは限りません。

③の配当利回りは、会社予想の年間配当を株価で割った値です。減配されれば数字は変わるため、配当性向や過去の配当の推移も確認が必要です。

④の自己資本比率は、総資産のうち返済義務のない資本の割合です。50%以上あれば、景気後退時に資金繰りが行き詰まりにくいと考えられます。

⑤のネットキャッシュ比率は、投資家の清原達郎氏が著書で紹介した指標です。流動資産と投資有価証券(価格変動や税金を考慮して7割で評価)から負債をすべて差し引いた「実質的な余剰資産」が時価総額の何割にあたるかを見ます。比率が1を超えると、計算上は余剰資産が時価総額を上回ります。詳しくは「ネットキャッシュ比率の解説」をご覧ください。

グレアムの防衛的投資家の基準との違い

この5条件は、ベンジャミン・グレアムが『賢明なる投資家』(The Intelligent Investor、1973年改訂版)の第14章で示した、防衛的投資家向けの7つの選定基準を参考に、日本の上場企業向けに簡略化したものです。原典の基準を要約すると次のとおりです(金額基準は1970年代当時の米ドル建てです。正確な文言は書籍でご確認ください)。

  • 十分な規模:工業会社で年間売上高1億ドル以上(公益事業は総資産5,000万ドル以上)
  • 十分に強い財務状態:流動資産が流動負債の2倍以上、かつ長期負債が正味流動資産を超えない
  • 利益の安定性:過去10年間、毎年黒字
  • 配当の記録:少なくとも過去20年間、途切れずに配当を支払っている
  • 利益の成長:10年間で1株当たり利益が3分の1以上増加(期首と期末はそれぞれ3年平均で比較)
  • 穏当なPER:株価が過去3年平均利益の15倍以下
  • 穏当なPBR:株価が純資産の1.5倍以下。ただしPERとPBRの積が22.5以下なら許容

VALUE先生の5条件との主な違いは4点あります。第一に、原典のPERは過去3年平均の利益を使いますが、VALUE先生は単年の予想と実績を使います。景気の波をならす効果は原典のほうが大きいといえます。第二に、PBRは原典の1.5倍(積22.5)よりも厳しい1倍以下としています。日本ではPBR1倍割れの企業が多いため、より絞り込める水準にしました。第三に、原典の「20年連続配当」「10年連続黒字」「10年で3分の1以上の増益」という長期の実績要件は、5条件には入っていません。代わりに配当利回りの水準を見ています。第四に、財務の基準は流動比率と長期負債ではなく、自己資本比率とネットキャッシュ比率で置き換えています。

つまり、5条件は「今の株価水準と今の財務」を確かめる道具であり、原典が重視した「長い期間にわたって利益と配当を出し続けてきたか」は別途確認する必要があります。

5条件をすべて満たす銘柄(上位15社)

株価基準日は2026年11月18日終値です。予想PER・配当利回りは各社の最新の決算短信に記載された会社予想EPSと年間配当予想、PBR・自己資本比率・ネットキャッシュ比率は同じ決算短信の2026年9月末(12月決算企業は9月末の第3四半期末)の貸借対照表をもとに計算しました。時価総額は自己株式を除いた株数で算出しています。並びはネットキャッシュ比率の高い順です。

順コード銘柄業種時価総額(億円)予想PER実績PERPBR予想配当利回り自己資本比率NC比率
11879新日本建設※1建設1,2106.6倍7.9倍0.87倍3.87%76.7%1.05
26419マースグループHD※2機械5588.9倍9.0倍0.66倍4.64%90.7%1.00
36430ダイコク電機※3機械33310.7倍5.7倍0.64倍4.40%84.3%0.90
47292村上開明堂※4輸送用機器74412.6倍12.2倍0.75倍3.74%77.9%0.89
52053中部飼料※5食料品5718.3倍10.4倍0.74倍3.82%68.0%0.77
69739NSW※6情報・通信業3649.7倍9.8倍0.95倍5.12%78.7%0.76
74997日本農薬※7化学82811.2倍11.4倍0.94倍3.60%57.2%0.73
86741日本信号※8電気機器1,01810.2倍8.8倍0.89倍3.43%68.4%0.70
97231トピー工業※9輸送用機器6448.5倍6.5倍0.44倍4.44%51.0%0.69
106932遠藤照明※10電気機器3658.3倍8.4倍0.70倍3.56%68.3%0.68
114719アルファシステムズ※11情報・通信業43611.9倍11.6倍0.95倍4.51%86.7%0.68
127931未来工業※12化学52611.1倍11.2倍0.93倍4.15%80.0%0.63
136455モリタHD※13輸送用機器98710.2倍10.7倍0.94倍3.33%70.7%0.61
146995東海理化※14輸送用機器2,51812.4倍8.5倍0.72倍4.06%63.6%0.58
157990グローブライド※15その他製品59111.0倍11.6倍0.88倍3.59%54.4%0.56
  1. ※1流動資産の4割強が開発事業等支出金
  2. ※2自己株式取得を継続中
  3. ※3今期純利益46%減の会社予想。実績PERが低く見える
  4. ※4―
  5. ※5―
  6. ※6PBR境界。株価次第で外れる
  7. ※7PBR境界。株価次第で外れる
  8. ※8―
  9. ※9自己資本比率が50%に接近。通期予想を修正
  10. ※10―
  11. ※11PBR境界。株価次第で外れる(非連結)
  12. ※12PBR境界。年間配当予想は前期145円→135円
  13. ※13PBR境界。株価次第で外れる
  14. ※14今期純利益32%減の会社予想
  15. ※15―

このほか、ケーユーホールディングス(9856)、WDBホールディングス(2475、PBR0.96倍で境界)、クリヤマホールディングス(3355)、椿本チエイン(6371、配当利回り3.1%で境界)も5条件を満たしています。

境界に近い銘柄の読み方

PBRが0.93〜0.95倍の銘柄(NSW、日本農薬、アルファシステムズ、未来工業、モリタHD)は、株価が5〜7%ほど上がれば②の条件から外れます。配当利回りが3.0〜3.2%の椿本チエインも、株価が数%上がれば③から外れます。トピー工業は自己資本比率が51.0%で、前期末の53.0%から低下しており、借入が増えれば④から外れる可能性があります。今回の一覧は基準日時点の断面であり、株価が動けば顔ぶれも変わります。

照合の結果、除外した銘柄

社内データベースの候補には CAC Holdings(4725)も含まれていました。しかし同社は通期の業績予想を売上高と調整後EBITDAで開示しており、会社予想の当期純利益とEPSを公表していません。このため①の「予想PER15倍以下」を会社予想で確認できず、掲載から外しました。データベース上の予想PERは14.9倍と基準にも近い水準でした。

業種の傾向

上位15社のうち、輸送用機器(村上開明堂、トピー工業、モリタHD、東海理化)が4社、機械(マースグループHD、ダイコク電機)と電気機器(日本信号、遠藤照明)、情報・通信業(NSW、アルファシステムズ)、化学(日本農薬、未来工業)がそれぞれ2社でした。

自動車部品関連が多いのは、完成車メーカーとの取引で安定した利益を上げつつも、電動化の進み方や取引先の生産計画に業績が左右されやすく、市場がその不確実性を株価に織り込んでいるためと考えられます。情報・通信業の2社は受託開発を中心とするシステム会社で、設備投資が軽く現金がたまりやすい一方、成長率は控えめです。どの業種でも、厚い自己資本と手元資金を持ちながら、株価は純資産を下回っているという共通点があります。

指標だけでは見えないこと

利益の「質」と持続性

実績PERの低さが、前期の一時的な好業績によることがあります。ダイコク電機は会社予想で今期の純利益が前期比46%減となっており、実績PERは5.7倍と低く見えますが、予想PERは10.7倍です。東海理化(純利益32%減の予想)、トピー工業(同25%減)、椿本チエイン(同26%減)も、前期の利益水準がそのまま続く前提で見るのは適切ではありません。減益の理由が一時的なものか、構造的なものかを決算説明資料で確認することが大切です。

ネットキャッシュの中身

ネットキャッシュ比率は流動資産全体を使うため、現金だけでなく売掛金や在庫も含まれます。たとえば新日本建設は、2026年9月末の流動資産約1,672億円のうち、マンション分譲などの開発事業等支出金が約749億円と4割強を占めます。こうした資産は現金化までに時間がかかり、価値が変動することもあります。比率が高くても、内訳を見て「すぐに使えるお金」がどれだけあるかを確認する必要があります。

成長性と資本の使い方

現金を多く持つことは安全性を高める一方、資本効率(ROE)を押し下げます。株価が純資産を下回る状態が長く続く会社では、余剰資金を成長投資や株主還元にどう振り向けるかが評価の分かれ目になります。マースグループHD、東海理化、中部飼料、ケーユーHDのように自己株式取得を実施している会社もあれば、そうでない会社もあります。今期の年間配当予想が前期実績を下回る未来工業のように、配当額が毎年同じとは限りません。

バリュートラップへの注意

指標上は割安でも、事業が縮小を続けていたり、業界全体が構造的に縮んでいたりすると、株価が長く低いままの「バリュートラップ」になることがあります。グレアムの原典が10年・20年という長い実績を求めたのは、この罠を避けるためでもありました。5条件を満たした銘柄でも、過去10年の売上・利益・配当の推移を自分で確かめることが欠かせない理由はここにあります。

このスクリーニングの使い方

5条件のスクリーニングは、数千社の上場企業の中から「調べる価値がありそうな候補」を短時間で絞り込むための道具です。一覧に載ったことは、その銘柄の将来の株価について何かを保証するものではありません。次のような手順で使うと、指標だけでは見えない部分を補えます。

  • 最新の決算短信と決算説明資料で、会社予想の前提と減益・増益の理由を確認する
  • 有価証券報告書で、過去10年程度の売上高・利益・配当の推移を確認する(グレアムの原典の長期要件を補う)
  • 貸借対照表で、流動資産の内訳(現金、売掛金、在庫、販売用不動産)と投資有価証券の中身を確認する
  • 中期経営計画や株主還元方針で、余剰資金の使い道を確認する
  • 競合他社と比較し、事業の強み(参入障壁、価格決定力)があるかを考える

なお、PER・PBR・配当利回りは株価によって毎日変わります。本記事の数値は2026年11月18日終値時点のものです。最新の状況は各社の開示資料でご確認ください。

本記事は情報提供を目的としたものであり、特定銘柄の売買を勧めるものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。

よくある質問

5つのバリュー指標をすべて満たす銘柄は何社ありますか?
2026年11月18日終値で、時価総額300億円以上(金融・不動産を除く)の条件のもと、約40社が候補に挙がりました。このうち上位の銘柄を最新の決算短信と照合し、本記事では15社を表に掲載しています。株価が動くと該当銘柄は変わります。
グレアムの防衛的投資家の基準とは何が違いますか?
グレアムの原典は、過去3年平均利益でのPER15倍以下、PBR1.5倍以下(PERとの積22.5以下)、流動比率2倍以上、10年連続黒字、20年連続配当、10年で3分の1以上の増益などを求めます。VALUE先生の5条件は単年のPERを使い、PBRは1倍以下と厳しくし、財務は自己資本比率とネットキャッシュ比率で見ます。一方、長期の利益・配当の実績要件は含んでいないため、別途確認が必要です。
ネットキャッシュ比率が1を超えると何を意味しますか?
流動資産と投資有価証券の7割から負債合計を差し引いた額が、時価総額を上回っている状態です。ただし流動資産には売掛金や在庫、販売用不動産なども含まれるため、すぐに使える現金がそれだけあるとは限りません。内訳の確認が欠かせません。
条件を満たした銘柄なら安心して保有できますか?
5条件は株価水準と財務の安全性を確かめる道具であり、将来の業績や株価を保証するものではありません。減益予想の会社や、事業が縮小している会社が含まれることもあります。決算資料や有価証券報告書で、利益の持続性や資金の使い道を確認したうえでご判断ください。

出典

  1. 新日本建設(1879)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  2. マースグループホールディングス(6419)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  3. ダイコク電機(6430)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  4. 村上開明堂(7292)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  5. 中部飼料(2053)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  6. NSW(9739)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  7. 日本農薬(4997)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  8. 日本信号(6741)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  9. トピー工業(7231)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  10. 遠藤照明(6932)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  11. アルファシステムズ(4719)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  12. 未来工業(7931)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  13. モリタホールディングス(6455)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  14. 東海理化(6995)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  15. グローブライド(7990)2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(取得)
  16. CAC Holdings(4725)2026年12月期 第3四半期決算短信(取得)
  17. 日本取引所グループ 適時開示情報閲覧サービス(TDnet)(取得)
  18. Benjamin Graham, The Intelligent Investor (4th rev. ed., 1973), Chapter 14 "Stock Selection for the Defensive Investor"(要約:The Intelligent Investor Series)(取得)